生活に欠かせない道路、橋梁や河川、港湾。その整備の現場において欠かせない、縁の下の力持ち的存在が“建設コンサルタント”です。一体どんな仕事なのでしょうか？ 大滝社長にお聞きしました！

「当社は大手・地場のゼネコンからの受注で測量、建築設計、土木設計、施工管理などあらゆる業務に対応しています。国土交通省が取り組む「i-Construction」においては、3Dスキャナやドローンを用いた３D測量にはじまり、３Dデータによる設計、施工のプランニング、３次元出来形管理、データの取得から処理作成までトータルで行います。社会資本の整備を進める上での本当の課題は何か？を的確につかみ、最新技術を駆使しながら建設工事業者の幅広いニーズに応えるのが建設コンサルタントの仕事です」。

なるほど。3D技術は現場の技術革新にもつながっているのですね。
「3D技術は建設現場だけでなく、災害現場など多様な分野での需要が増えてきました。3D機器は高精度でありながら誰もが手軽に利用できるのが魅力です。世界にはどんな技術や機器があるか、それをどういった場面で生かすことができるかを、私たちは発想力と創意工夫を原点に、技術提案を行っています。また、近年は橋の点検から補修、設計を行う橋梁点検業務にも力を入れています」。

ここで、土木設計部の菅井さんにインタビュー！ 入社のきっかけを教えてください。
「前職では車や家電のCAE（コンピュータ上でシミュレーションや技術解析を行うこと）に携わっていましたが、結婚を機に新潟へ移住しました。土木や建設といった広い意味での“ものづくり”に関わりたいと入社を決めました」。

現在の仕事内容は？
「橋梁の補修設計で、市町村単位での橋梁補修業務を受注しています。現場で損傷や周辺環境を見ながらその原因を追求し、どのように補修を行うかCADを使って図面化します。補修工事の概算見積りと設計までが当社の仕事です。橋梁点検では現場で作業車に乗って、橋梁に修理が必要な箇所がないか、橋の隅々までチェックします」。

仕事のやりがいはどんなところにありますか？
「この仕事を始めてからは、橋は日常生活に欠かせないものだと実感しました。実際に補修設計を行なった橋梁が、その後無事に施工されて安全に使われているのを見ると嬉しくなります」。

続いて、ICT事業部でマネージャを務める近藤さんにもお話をお聞きします！ ICT事業部はどのような仕事に携わっているのか、教えてください。
「ゼネコンや建設会社から依頼を受け、BIM/CIM実施計画の立案から3D測量、3Dモデルの作成、納品まで一貫して行い、土木現場のサポートを行っています」。

現在はどんな現場に関わっていますか？
「県内の橋梁と川幅の大規模改修プロジェクトに携わっています。規模が大きい現場ほど、人の目が届かないような箇所まで、3Dで微細な部分まで再現できることが大切です。当社が提案する技術が、スムーズな工事の進行にも役立っているんですよ」。

計画通りに的確な工事を進めるために、トップライズの技術はなくてはならない存在ですね。最後に新卒入社を目指す皆さんにメッセージをお願いします！
「現代はデジタルの力を使って現場の知識を身に付けていける時代です。デジタルを使いこなしていくことで現場への見識、知識も深まります。皆さんの若い感性とアイデア、発想力は、多様なものづくりの現場で必ず活きると思います」。

多様な土木・建設現場に関わっていく中で必要な専門的な知識や技術は、どのように身に付けるのでしょうか？ これも大滝社長にお聞きしました。
「新卒入社の皆さんには、建設業界や一般的なビジネスマナーの勉強に始まり、配属先ではCADや3D機器の基礎から操作方法、マンツーマンでの座学、社内技術交流会、現場の業務などを交えながら、先輩社員が1ステップずつ懇切丁寧に教えています。3Dの強みは専門的な見識がなくても“見て分かること”。だからこそ、当社では専門学科卒ということにこだわらず、入社後に“技術を使いこなす”ための教育に時間をかけているんですよ」。

それは心強いですね！ ちなみに以前は海外研修も行っていたそうですね。
「コロナ禍前には海外研修で台湾やアメリカなどへ赴き、世界の最新技術にふれる取り組みを行いました。各国の現場に目を向けることは、新しい価値観や発想力、広い視野を持つことにもつながります。グローバルな活躍ができる人材育成も目標です」。

確かな知識と先進技術をもって、建設・土木の現場を支え続けるトップライズ。最後に、大滝社長に今後の展望をお聞きしました。

「建設現場の人手不足はさらに深刻化し、機械や技術による生産性向上が今まで以上に求められるようになり、当社の事業はますます必要とされます。トップライズの“TOP”は“テクニカルオファーピープル”という意味。技術者集団として、建設業界だけでなくさまざまな業界や大学、研究機関など産学連携で新しい技術や事業を模索し、お客様のニーズに応えるとともに、若い皆さんの見聞を広げる会社でありたいですね」。