にいがた就職応援団ナビ2026

掲載している情報は前年度のもので2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究等にお役立てください。

前年度の採用の流れ

現在、エントリーシートの提出受付中です。締切は９月１日（日）です。
詳細はマイページをご覧ください。
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前年の採用データ

募集職種・人数◆行員(総合職）：銀行業務全般／35名
◆行員（地域総合職）：銀行業務全般（営業含む）／15名
※勤務地は自宅から通勤エリア内
仕事内容入行後は各支店に勤務し、ジョブローテーションを行い銀行業務の三本柱である預金・融資・為替に加え、預り資産等を担当することで銀行の基礎業務を習得します。
その後は、本人の能力と適性を踏まえ、適材適所の配置を行い各部門を担当していきます。
応募資格【行員（総合職）】
大学（大学院）を２０２５年3月までに卒業（修了）見込みの方。または、２０２２年3月以降に卒業（修了）された方で、卒業（修了）後正社員として勤務した経験がない方。

【行員（地域総合職）】
大学（大学院）・短大・専門学校を２０２５年3月までに卒業（修了）見込みの方。または、２０２２年3月以降に卒業（修了）された方で、卒業（修了）後正社員として勤務した経験がない方。
募集学科全学部全学科
初任給【行員（総合職）】
２０２５年４月（予定）
大卒・大学院卒：２５０,０００円（予定）

【行員（地域総合職）】
２０２５年４月（予定）
大卒・大学院卒　：２１５，０００円（予定）
短大・専門学校卒：２０５，０００円（予定）　
諸手当配偶者・こども、営業、時間外、通勤手当 他
※総合職は帰省、単身赴任もあります。
昇給年1回（4月）
賞与年2回（夏、冬）
勤務地本店および各支店　新潟県内62店舗、県外8店舗
※行員（地域総合職）の勤務地は自宅からの通勤エリア内に限定（転勤有り）
勤務時間通常日／8:40〜17:10
特定日／8:40〜17:40 (月末営業日)
休日休暇完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、有給休暇、連続休暇などの特別休暇 他
福利厚生福利厚生代行サービス（リロクラブ）
リロクラブと提携している宿泊施設、ビジネスホテル、レジャー・スポーツ施設、スクール・カルチャー関係等のサービスを、行員およびその家族が割引料金で利用できます。
選考方法書類選考（作文あり）、適性検査、面接(数回）／昨年実績
求める人物像・選考基準学校や学部にとらわれない人物重視の採用を行っています。
柔軟な発想とバイタリティーを持ち、自己啓発等様々なことにチャレンジでき十分な倫理観を持ち合わせている方を求めています。
前年度の有給休暇 平均取得日数8.24日（連続休暇5日間を除く / 2022年度実績）
※制度休暇（予め取得することを取決めした有給休暇 年5日間）制度を策定するなどして、有給休暇取得促進を図っています。
前年度の育児休業取得者数・出産者数（男女別）【女性】取得対象者数：26名、取得者数：26名
【男性】取得対象者数：13名、取得者数：12名
(2022年度実績)
また、男性の育児休業取得促進のため、平成27年9月1日より「出産から8週間以内に育児休業を取得した場合、3日以内は有給」としております。
女性の役員・管理的地位に就いている割合（企業全体）【管理的地位に就いている女性の割合】25.0%
(2023年度実績）
※当行では女性活躍推進法に基づく行動計画の中で、指導的地位に占める女性割合を30%以上にすることを目標　としています。

過去の採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）

    男性 女性 男女計
    2023年 10名 16名 26名
    2022年 9名 9名 18名
    2021年 17名 15名 32名

  • 過去3年間の新卒採用者数

    採用者

    男女計
    2022年 18名
    2021年 32名
    2020年 34名

  • 過去3年間の新卒離職者数

    離職者

    男女計
    2022年 0名
    2021年 7名
    2020年 10名

キャリアアップ支援

研修制度

制度あり

新卒入行者研修をはじめ、職務別、階層別等のきめ細かい教育制度により、行員一人ひとりの個性を伸ばす人材教育を行っています。
自己啓発支援制度

制度あり

通信教育の受講料補助制度や一部の資格については、資格取得時に奨励金の支給があります。
動画プラットフォーム（Vimeo）を利用したe-ラーニングの積極活用により、自己啓発に取り組みやすい環境を整えています。
メンター制度

制度なし

メンター制度はありませんが、新卒入行者には先輩行員がトレーナーとして支援を行います。
キャリアコンサルティング制度

制度なし
社内検定制度

制度あり

お客さまの本業支援に必要な知識・スキルを習得するため、「経営支援アドバイザー」の行内認定資格制度を設けています。

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